関西支部
教育研修会

歯肉退縮による歯頚ラインの不調和は審美的な問題を引き起こす可能性があり、日常臨床においても散見される。また、補綴修復歯における歯肉退縮は、ブラックマージンの露出や根面の着色によるシャドウの発生といった問題に直結する。したがって審美領域において、歯肉退縮を認める歯に対して補綴修復治療を行う際は、術前に根面被覆術を行い歯頚ラインを是正することが望ましい。
歯肉退縮の治療法である根面被覆術には、オープンテクニックとクローズドテクニックがある。オープンテクニックは表層切開を必要とするため、術後の審美的な影響が懸念される。一方、クローズドテクニックは視認性の低い状態で手術を行うため、手技が煩雑になる傾向がある。そこで、修復処置が必要な上顎前歯部に歯肉退縮を認める患者に対し、VISTA (Vestibular Incision Subperiosteal Tunnel Access)テクニックを用いた根面被覆術を紹介したい。VISTAテクニックは可動粘膜内に縦切開を行うため、審美的な影響が少なく、全層弁によるフラップ形成は手技がシンプルで時間短縮にも寄与する。さらに口蓋から採取した上皮下結合組織を移植することにより、フェノタイプの改善と術後の歯肉退縮の予防にもつながる。
この度は、VISTAテクニックを使用することで調和の取れた歯頚ラインを獲得し、その後の補綴治療により適切に審美回復を達成することができた症例を報告させていただく。

2016年に日本発・世界初の歯周組織再生剤としてリグロス®︎の国内販売が開始されて以来、リグロス®︎の臨床効果に関するエビデンスが蓄積されてきた。
リグロス®︎の適応症として、4mm以上の深さの歯周ポケットと3mm以上の深さの垂直性骨欠損が挙げられるが、骨欠損の形状についての制約はなく、何壁性の骨欠損であっても、何度の根分岐部病変であっても前述の条件が満たされれば使用可能である。リグロス®︎の添付文書に基づき、術後に歯肉弁の著しい陥凹を生じうるnon-contained defectに対しては、骨移植材などの足場材との併用療法も考慮するべきであると考えられる。
CAL獲得量や骨増加量におけるリグロス®︎の有効性を示す報告が多い中で、non-contained defectに対するリグロス®︎の併用療法に関する報告は限定的である。その中で、リグロス®︎と異種骨(DBBM)もしくは新たな人工骨(CO3Ap)との併用療法の有効性を示す報告が出始めている。一方、リグロス®︎の根分岐部病変に対する臨床的効果において未だ明確なエビデンスは報告されていない。
今回、根分岐部病変およびnon-contained defectを含む広汎型慢性歯周炎StageⅢ GradeC患者に対してリグロス®︎と異種骨(DBBM)、人工骨(CO3Ap)を併用した歯周組織再生療法を行い、良好な結果が得られたため報告する。
注)　DBBM : 脱たんぱくウシ骨ミネラル , CO3Ap : 炭酸アパタイト

侵襲性歯周炎は10~30代で発症し、急速なアタッチメントロスや垂直性骨吸収を認め、バイオフィルムの蓄積程度以上に組織破壊が進行するといった特徴がある。早期に治療を行うことにより良好な予後を得られるという報告が多いが、長期に渡るSPTが必要になり再発リスクは避けられない。また、本疾病の再発は患者のQOLを著しく低下させる恐れがあり、長い経過を考慮し管理していく必要がある。
現在，歯周組織再生療法は歯周病患者に対し多く使用されており、1976年にMelcherが提唱した歯周外科治療後、歯根膜由来の細胞が歯根表面に到達・増殖した場合に歯周組織再生が生じるとする仮説を基として、様々な材料を用いることで進化してきた。その中でも2016年に使用が開始されたFGF-2製剤（リグロス®）はGTR法やエナメルマトリックスデリバティブよりも適応範囲が広く，歯周組織再生に有意に働くと言われており、多くの報告がされている。
今回は、 34歳女性の広汎型侵襲性歯周炎（Stage Ⅲ Grade C）において、垂直性骨欠損が認められる部位5か所にリグロス®を使用し、動揺歯の固定を歯牙の切削を行わず舌側面板にて行うことで 良好な治療経過を得ている症例について報告させていただく。

近年、歯周組織再生療法が普及するにつれ、抜歯基準に変化がみられ、歯の保存を検討する際には欠かせない選択肢となっている。今まで歯周組織再生療法は、幅の狭い2・3壁性骨欠損において、その治療効果の優位性が報告されていた。しかし、これまで適応症ではなかった難症例においても、メンブレンや骨補填材を使用してスペースメイキングを行うことで、良好な結果が多く報告されるようになった。
ところが、難症例におけるスペースメイキングは、高度なテクニックを要し、歯科医師の技量により臨床的な治療結果は異なる。そのため、可能であれば欠損形態が従来の適応症に近く、治療の確実性が高い条件下で歯周組織再生療法を行うことが望ましい。
今回、歯の病的移動と二次性咬合性外傷が認められる広汎型慢性歯周炎（ステージⅣ、グレードC）患者において、矯正を含めた歯周基本治療により、骨の欠損形態を改善し、より容易に歯周組織再生療法が可能となり、良好な治療結果が得られた症例を報告する。

喫煙が全身に与える悪影響は多種多様である。歯科医院に来院する喫煙患者に対し，その悪習慣が全身と口腔の健康，とりわけ歯周病に悪影響を与えることを認識させ，禁煙してもらうことは難しいことであると，日々の臨床で感じている。
本日は，喫煙患者の下顎前歯部にインプラントを埋入したものの，インプラント周囲炎を発症し，そのインプラントを撤去，その後1０年超の間に4本の歯を抜歯することとなった重度歯周炎患者の１症例について報告する。特に，禁煙指導についてどのようにアプローチすべきだったのかを考察し，皆さまと議論してみたいと思う。

歯周基本治療において最も重要なことは、患者自身が口腔内の状態を知り主体的に歯周基本治療に取り組むことである。一方、われわれ歯科衛生士には、患者の負担や組織の侵襲を最小限にするためにＳＲＰ技術を習熟することを求められるが、それと同時に患者に寄り添い、患者の生活背景を知り信頼関係を築きながら患者の行動変容をサポートすることも求められる。これらはいずれも歯科衛生士の使命だと考える。
　本患者は当院を受診するまで歯周基本治療の経験や定期的な歯科通院はなく、症状が出るたびに歯科受診を繰り返しており、初診時にはほぼ全ての部位に4㎜以上の歯周ポケットを有していた。その患者に対し歯周基本治療を行う中で必要な情報提供を行い、信頼関係を築きながら患者に寄り添うことで患者自らが行動変容し良好な結果を得ることができたのでその一症例を報告する。

ICTとは、Information and Communication Technologyの略で、情報(information)や通信(communication)に関する技術の総称である。昨今、教育現場でのICT利活用は欠かせない。私自身、学生教育の現場に従事しながら、授業内容をいかに学生の記憶に残すことができるのか試行錯誤している日々である。特に歯科衛生教育においては、手技を教えることが必須となる。しかし学生は、教員側が予測するよりも遥に単純な手技で躓くことがあり、正しく情報が伝わっていないと感じる場面に遭遇することも珍しくはない。これは臨床現場でも感じることで、患者に対してOHIを実施しても、指導内容がなかなか定着せず、苦慮することがある。情報伝達の過程で我々と患者とのあいだに齟齬が発生していることが要因のひとつではないかと考える。限られたチェアタイムで、いかに正確な情報を伝えることができるのか。指導内容の定着にICTを活用することで、どのような効果があるのか。客観的なデータを元に検討したい。

メインテナンスの目的は、歯周病の再発や新たな進行を防ぐことにあります。メインテナン
スによる疾病の再発・進行予防は、プロケアのみならずセルフケアの重要性、その定期的な
メインテナンス自体の価値について理解を得る必要があります。 
しかし、臨床の場では患者の生活習慣の変化やモチベーションの低下などによって、メイン
テナンスが中断してしまう場合も少なからずあるのではないでしょうか。 
中断して再来院された場合のアプローチとしては、再度、信頼関係を構築したうえで中断理
由を聞きとりモチベーションを向上させることが重要です。 
また、再発のリスクを早期に発見しOHIや再SRPなどを行う必要がありますが、一度中断し
てしまった患者に対しては今までとは異なったアプローチ方法や、患者との関わりを考え直
す必要があります。 
今回は、再発が認められた患者に対しメンテナンス時にどのようなアプローチを行うべきか
症例を通して考察させていただきます。

近年、歯周疾患の重症化と全身状態の関連性が重要視され、歯の喪失原因である歯周病が全身疾患と関連していることが取り上げられるようになった。口腔内の健康を通じ全身の健康を支えることや、既に何らかの全身疾患に罹患している場合は、口腔内の変化に関連して全身状態が増悪しないか経過を見続けるという点においても、今後ますます歯科衛生士の重要な使命となると考えられます。特に歯周病治療患者は、継続的なサポーティブペリオドンタルセラピー（SPT）が必要で、良好な口腔内環境を維持しながら、患者とのコミュニケーションを深め、患者の身体状況や生活背景を把握し、セルフケアの変化に注意を払うことが求められます。全身疾患の変化に対応しながら口腔内の健康を維持していくために、歯科衛生士に求められる視点について、長期経過症例を供覧しつつ報告させて戴く。

歯周病と周産期における様々な合併症との関係は、1996年にOffenbacherらによって初めて報告された。とりわけ歯周組織の健康状態と早産および低体重児出産に関連があるとされた。その後約30年が経ち多くの研究結果が報告されてきた。
研究方法も細菌からの影響、炎症性物質に関わる影響、免疫系の反応、動物実験など多岐にわたっており、また細菌の検出方法も細菌培養法だけでなく、あらたにPCR検査が行われるようになってきた。
　それらをもとにメタアナリシスを伴うシステマティックレビューも多く発表されてきた。
その結果、現在において「歯周病は早産、低体重児出産、早産低体重児出産のリスクファクターである」という一定のコンセンサスは得られていると考えられる。
しかし、臨床的パラメーター（プロービング値　など）と血管内の細菌や周産期合併症を比較しても、必ずしも重篤度と比例しているわけではない。そのため現在に至るまで、周産期合併症はどのようなメカニズムで起こるのか、明らかになっていない部分も多くある。
　本講演では、口腔内細菌の子宮などへの感染経路やそのメカニズム、炎症の波及からの早産や低体重児出産について、さらに婦人科領域と口腔内細菌との関りを解説しアップデートします。

近年、歯周炎が全身の健康状態に与える影響についての研究が進んでおり、関節リウマチ（RA）および慢性腎臓病（CKD）との関連性が明らかになってきた。本講演では、最新の研究成果を基に、RAおよびCKDと歯周炎の関連性を解説し、歯周病専門医としての視点から臨床現場での対策と留意点について述べる。

関節リウマチと歯周炎の関連性:
RAは自己免疫疾患であり、全身性の炎症反応を引き起こす。歯周炎も同様に慢性の炎症性疾患であり、これら二つの疾患は共通の病態生理学的メカニズムを持つことが示唆されている。特に、RA患者に対する歯科治療の際には、全身的な炎症管理が重要である。

慢性腎臓病と歯周炎の関連性:
CKD患者では、代謝の変化や免疫機能の低下が見られ、これが歯周炎の進行に影響を与える可能性がある。また、透析患者に対しては、透析スケジュールに合わせた治療計画や薬剤の選択が重要となる。

医科・歯科連携の重要性:
本講演では、RAおよびCKDの疾患そのものについての理解を深め、それぞれの疾患に罹患した患者の歯周治療における具体的なアプローチと注意点を詳述する。また、医科・歯科連携の重要性についても言及し、双方の医療提供者が協力して患者の全身的な健康をサポートする方法について考察する。




所属

米国歯周病学会
米国歯周病ボード認定会
日本歯周病学会
日本臨床歯周病学会
辻翔太オンラインサロンsimple主宰
THE ARTICLES主宰
THE STANDARD主宰

2007年に生まれた日本人の50％は107歳まで生きると推測されています。この長寿化の理由は1900年頃は死因トップ３だった感染症の多くを、100年余りの間に人類が克服したことによるものだとされています。結果、現代社会で我々が直面しているのが加齢に伴う炎症性疾患であり、その中に心脳血管障害、糖尿病、がんをはじめとする様々な全身疾患が含まれますが、口腔内にも忘れてはいけない炎症性疾患として歯周病があります。この歯周病を制圧するために数多の歯科医療従事者が研究、臨床、公衆衛生などのあらゆる側面で不断の努力を続けています。そしてさらには歯周病を予防し、健全な口腔健康が保たれれば医療費削減にも一役買うことができるのではないかという仮説のもと国民皆歯科検診の必要性が叫ばれているということになります。本セッションでは改めてその歯周病の病因論を振り返り、いち診療所単位でどのような試みをおこなっているのか、そしてその文脈の先にはどのような対策を考えているのかをお話ししたいと思っています。

歯肉増殖は、病原因子によって遺伝性歯肉線維腫症と薬物性歯肉増殖症に分類される。遺伝性歯肉線維腫症は遺伝的に特発性に発現するものであり、発症は乳幼児期であることから、本症例では薬物性歯肉増殖症を疑った。しかしながら、原因である薬物の服用は確認できなかったため、全顎的な歯肉増殖を伴う重度歯周炎に対し通常の歯周治療の流れにのっとり、徹底的なセルフケアの向上を主とした歯周基本治療を行った。また、歯周-歯内病変が存在する部位に対し、適切な手順で、歯内治療ならびに歯周治療を行った。その結果、非外科的歯周治療で歯肉増殖が改善され、良好な治療結果が得られたため、ここに症例報告させていただき、諸先生方のご意見、ご指導を賜りたい。

歯周外科治療は、術式を大きく分けると組織付着療法、切除療法、歯周組織再生療法、歯周形成手術がある。いずれの術式も対象となる歯を含めた歯周組織の保存や再生を目的とする治療である。そしてさらに言えば、対象となる歯のみならず、患者の口腔を永続的に機能させることを目的とした治療の一つでもある。それらの歯周外科治療は各々術式が異なるものの、術式の選択にあたっては、骨欠損状態が重要な判断基準の一つとなることは言うまでもない。また、その骨欠損状態に対して骨整形術、骨切除術と言った、歯槽骨の病的な骨形態を改善する骨外科処置が必要となる場面が多々ある。骨外科処置は、歯槽骨に裏打ちされる歯肉の形態改善を促し、治療後の口腔内のメインテナンスをしやすい環境をつくる一助となる。
　今回、その歯周外科治療における重要な診断基準の一つでもある骨欠損状態に留意し、骨外科処置を行うことで、術後良好な結果を得た一症例を示すとともに、歯周外科治療にスポットを当てた過去の文献をいくつか紐解き、その中でも骨外科処置に着目し、皆様と今一度骨外科処置の重要性を考えたい。

近年、8020運動が認知され、天然歯保存の重要性も周知されつつある。患者がいつまでも自分の歯で噛むことができるよう天然歯の保存に努めることは、歯科医師としての責務である。　
しかしながら、現在の我が国において、成人の歯の喪失原因として歯周病によるものが最も多く、その治療を必要とする患者は後を絶たない。とりわけ、垂直性骨欠損を有する歯は水平性骨吸収を有する歯に比べ、10年後に喪失する確率が有意に高いことが1991年にPapapanouらにより報告されている。天然歯を保存するためには、垂直性骨欠損をできるだけ早期に改善することが望ましい。
垂直性骨欠損の発生要因及び状態は様々であり、それぞれの病態に応じた対応が必要である。特に、歯周外科処置を必要とする場合、外科の術式やマテリアルの選択に関して、術前の診査及び診断をもとに十分に検討することが重要である。
今回、病態の異なる垂直性骨欠損を有する３人の患者に対し、術前の診査及び診断をもとに各々に応じた歯周外科処置を適応したことで、良好な結果を得たので報告したい。

歯科医療においてデジタル技術の進化は目覚ましく、歯科医師をはじめとする歯科医療従事者は従来よりも満足度の高い治療結果を患者に与えることができるようになってきた．ただ，従来の治療法を凌駕するためには，IOS(Intra Oral Scanner)の仕組みや操作，CAD/CAMのシステムや技工物の製作工程などについて，正確に理解することが必要であり，それらと従来のアナログ治療法を融合させ，実際の臨床にどのように反映させていくかが鍵となってくる．
歯周治療においても術前の診断、治療においてデジタル技術の活用は有意義なものと考える.
重度歯周炎においては多数歯欠損を認めることもあり，咬合再構成を行わなくてはならないことも多く，そのように広範囲にわたる治療におけるデジタル機器の活用には乗り越えなければならない課題が多い．そのため，従来の知識と手技を組み合わせながら試行錯誤し，日々診療を行っている．また，このようなデジタル機器の活用においては，歯科技工士と綿密なディスカッションを重ね，連携していくことが必須である．
　本発表では，咬合再構成においてデジタル機器を活用した症例を供覧したいと考えている．そこからデジタル機器の可能性，メリットおよびデメリットなどを再考察し，デジタルデンティストリーの現状の到達点と従来のアナログな治療方法との融合について見解を述べたいと思う．

比較的若い患者さんが、重度歯周病と診断された結果、ほとんどの歯が抜歯となる場合、その治療方針を受け入れ難いケースに時折直面します。年齢が若い方だと義歯を装着することに強い抵抗感があることも多く、経済的にもインプラント治療が不可能なこともあるでしょう。そのため、質の高い歯周基本治療を実践し、ホープレスと考えられる歯をなんとか機能させると共に、患者さんのデンタルIQの向上に図り、将来に計画している包括的歯科治療にスムースに移行できるよう、患者さんの気持ちに寄り添うのも歯科衛生士の役割と考えています。
　今回は上記の考えのもと、最終的な治療ゴールへ辿り着くために、患者さんと共に15年間歩んでいる症例を供覧し、SPTのあり方を皆様と共に考えていきたいと思っています。

前歯部欠損に対する治療において患者側から求められる要件として、機能の回復は当然のことながら審美性の回復が挙げられる。また、インプラント周囲および欠損顎堤周囲には必要十分な硬組織、軟組織が不足している事が多い．組織が不足する場合はその造成を行う必要性があるが，硬組織の造成に関しては骨補填材として自家骨や人工骨などの選択肢があり、軟組織の造成に関しては上皮下結合組織移植が有効とされている。それらを適切に行うことで、歯槽骨・歯肉・歯列に連続性が保たれ、清掃性・安定性の高い歯周環境が構築することができ、長期予後につながると考えている。
今回の症例では、保存不可能な歯の抜歯後にインプラント埋入を行い、硬組織造成には骨補填材を、軟組織造成には上皮下結合組織移植を行った症例と、ブリッジのポンティック窩における清掃性や審美性の改善の為に上皮下結合組織移植を行い、最終補綴装置を装着した症例の2症例を報告させていただく。2症例を通じて、諸先生方のご指導を賜りたい。

侵襲性歯周炎とは、比較的若いうちから発症し、全身的には健康であるにも関わらず急速なアタッチメントロスと歯槽骨吸収を認める歯周炎である。したがって早期診断と外科処置も含めた積極的な治療が必要となる。

本症例では、広汎型侵襲性歯周炎（ステージⅢ グレードC）と診断し、部位特異的な垂直性の骨吸収が多数認められ歯周組織再生療法が可能であると判断した。再生材料として血管新生の促進を期待してリグロス®を適応した。さらに歯槽骨の欠損形態に応じて自家骨あるいは人工骨を併用した。本症例では全顎的に歯周外科治療を行い、良好な予後を得ることができたため報告する。

歯肉増殖症は、歯肉肥大症または歯肉過形成症とも呼ばれ、歯肉組織のコラーゲン線維の過剰増生を認める疾患である。その原因として、抗てんかん薬（フェニトインなど）、Ca拮抗薬（ニフェジピンなど）および免疫抑制薬（シクロスポリンA ）の服用が原因となる「薬物性歯肉増殖症」がよく知られているが、ごくまれな疾患として特発性に発症する「非薬剤性歯肉増殖症」が存在する。
一般に、歯肉増殖症の治療は、通常の歯周炎と同様にプラークコントロールの徹底を図り、スケーリング・ルートプレーニングなどの歯周基本治療を実施し歯周病の原因となるプラークを除去する。その後、歯周基本治療を行っても歯肉増殖の改善が認められない部位に対しては、外科的に歯肉形態を改善しポケットを消失させる歯肉切除が実施される。そして、「薬物性歯肉増殖症」の場合、歯肉増殖の原因となっている薬の変更や使用を中止することが可能なケースも多く、これらの治療により症状が期待通り改善されることが比較的多い。一方、特発性の「非薬剤性歯肉増殖症」では、歯肉増殖の原因に対する直接的なアプローチが不可能であることから、対応に苦慮することも多い。
　今回、歯肉増殖症に関連する薬剤の服用歴がないにも関わらず、全顎的に著しい歯肉増殖を認める患者（40歳男性）に対し、歯周基本治療後、全顎的な歯肉切除術を行うことで良好な治療結果を得た症例について報告する。

In vivoにおける再生医療では、In vitroの組織工学で得られた「Cell」「Scaffold」「Signaling molecule」といった３つの構成要素を応用して考えることが成功の条件とされている。歯周組織再生療法では、1982年NymanらによってGTR法が発表されたが、これはメンブレンによって「Scaffold」を確保することを目的としたものである。
一方「Signaling molecule」の役割を期待したものとして、90年代にEMD（エナメルマトリックスデリバティブ）が開発され、現在まで臨床応用されている。その後2000年代に入りPDGF-bb（血小板由来成長因子：製品名Gem21S）が開発されたが、国内未承認であったため、本邦における臨床応用は容易でなかった。しかし2016年に、bFGF（塩基性線維芽細胞成長因子：製剤名リグロス）が、日本で世界初の歯周組織再生医療品として開発され、盛んに臨床応用されるようになってきた。
以上のような経緯から、現時点では多くの臨床家にとって、EMDもしくはbFGFのどちらかを選択し、臨床で応用するのが現実的だと思われるが、どちらか一方がより優れた臨床結果をもたらすという報告はない。そのため私たち臨床家は、適切な選択基準を求めるため、今まさに知見を積み上げている最中であるといえる。
本講演では、選択基準についての私見を、臨床ケースを通して述べさせていただき、検討すべき因子をお示しすることで、皆様と議論するきっかけになれば幸いである。

「人生100年時代」が到来し、健康の保持増進のため歯の大切さが再認識されている。口腔内2大疾患の1つである歯周病の治療成果を上げ予防治療を徹底することで、我々は国民の健康に寄与することが出来る。
歯周病治療のオプションのひとつである歯周組織再生療法は1950年頃より始まり、歯周組織誘導再生療法（GTR）、EMDを利用した治療法へと変遷し、天然歯の保存に大きく貢献している。
歯周組織再生療法を成功に導くには、生物学的原理原則を理解し遵守することが重要であり、骨欠損を生じた原因を考察し、患者選択、徹底したプラークコントロール、骨欠損の状態、歯肉の厚みなど考慮すべき項目は多岐にわたる。これらが治療結果に影響を及ぼし合併症にも違いが生じる。また、術式や使用する再生材料も重要ではあるが、特に歯周組織再生の3要素の1つである成長因子（EMD、FGF-2）が注目を集めている。2016年にはMurakamiらにより、日本発の歯周組織再生療法薬剤　塩基性線維芽細胞増殖因子（FGF-2）が発売され、臨床応用が始まった。EMDは20年に渡り歯周組織再生治療の主役を担い、重篤な副作用の報告もない。一方、リグロス®は歴史が浅く未知な要素も多いが、その臨床的効果に対する期待は大きい。
今回、歯周組織再生療法を成功に導く上で、EMDとFGF-2の選択の違いにより上記の考慮すべき項目、治療結果ならびに合併症に差が見られるか考察してみたい。

糖尿病は現在日本でも大きな健康問題であり、その合併症は重篤なものとなることが知られています。糖尿病患者の口腔健康管理は、全身の健康状態にも大きく影響を与える重要な要素です。このため、医科歯科連携が糖尿病患者のケアにおいて不可欠であると言えます。
まず、糖尿病と口腔健康の関連性について考えてみても糖尿病は高血糖状態を引き起こし、免疫機能の低下や血管障害を引き起こすことがあり、これにより口腔内の細菌感染症や歯周病のリスクが増加します。また、糖尿病患者は唾液の分泌量が減少し、口腔乾燥症の症状が現れることもあります。医科歯科連携の重要性は、これらの問題を早期に発見し、適切な治療を行うことにあります。医科と歯科の専門家が連携し、糖尿病患者の口腔健康状態を継続的にモニタリングすることで、合併症の予防や進行の抑制が可能となります。また、糖尿病患者に対する口腔ケアの指導や予防法の提案も重要な役割となります。
さらに、医科歯科連携は糖尿病患者の生活の質向上にも寄与します。口腔健康の改善は、食事摂取や会話、笑顔などの日常生活において重要な要素です。糖尿病患者が口腔健康を維持することで、食事制限や血糖管理における負担を軽減することができます。また、口腔疾患の予防や早期治療により、糖尿病患者の全身の健康状態を改善することも期待できます。
糖尿病の医科歯科連携は、患者の健康状態の総合的な管理において不可欠です。口腔健康の維持は、糖尿病患者の生活の質向上や合併症の予防につながり、医科歯科の専門家が連携し、糖尿病患者に対する総合的なケアを提供することで、より良い治療結果を得ることができます。今回は医院で実践稼働し地域の医科と連携する方法をすべてお伝えさせていただきます。

歯周治療においてスケーリングルートプレーニングは必須である。
患者にその重要性を伝え、理解、納得していただき治療を行うことが必要である。
そのためには患者に現状、治療内容を理解してもらわなくてはならない。
今回、歯科医院嫌いでスケーリングルートプレーニングを行ったことのない患者に
対し、DrとDHで連携をとりコンサルを行うことでインフォームドコンセントを得
ることができ再評価まで進むことができた。
今後外科処置に移行予定ではあるものの、モチベーションの維持、口腔内環境の安
定に繋がっている今後の変化に注目している一症例を報告する。

インプラント治療後の口腔機能やインプラント周囲組織の健康状態を，長期にわたって維持・安定させるために，定期的なメインテナンスは必須である．患者は63歳 女性（全身既往歴は特記事項なし，喫煙歴なし）で，主訴は上下の歯ぐきが痛いとのことで来院した．本症例の患者は，プラークコントロールが不良であることを自覚しているが，歯科不信と口腔内を診られることに対する羞恥心が強く，歯科医院を20年間受診できなかった.診断は，広汎型慢性歯周炎（ステージⅣグレードC）で，全抜歯後，上顎は全部床義歯, 下顎はインプラント支持補綴装置を装着した．
　今回は，治療終了時から現在まで，高いモチベーションを伴い口腔機能と健康なインプラント周囲組織が維持されている，メインテナンスに移行後8年経過症例を発表する.

重度に進行した歯周疾患は、著しい歯槽骨吸収、歯牙動揺、病的な歯の移動を伴う。場合によっては歯が喪失し咬合崩壊につながり、咀嚼障害や審美障害を招き、患者のQOLが大きく低下する。現在、咬合と歯周病の関係については様々な研究や議論がなされており、咬合力のコントロールと炎症のコントロールが重要なことは周知の事実である。
　今回、全顎的に歯周病が進行しており、動揺がほぼすべての歯に起きている患者に対して、多くの治療介入を行った。特に分岐部病変Ⅲ度と動揺１〜２度を伴う下顎右側大臼歯部の治療計画立案したのちに処置したが、対応に苦慮した本症例を通じて、諸先生方のご意見とご指導を賜りたい。
　以下に治療概要を列挙する。今回の症例の主訴は「歯が揺れて噛めない」であった。ほぼすべての歯に動揺と病的移動を認めた。動揺固定のため、プロビジョナルレストレーションを装着し、咬合の安定を確保しつつ基本治療を開始した。基本治療終了後、下顎右側臼歯部歯周組織再生療法を行った。組織の治癒を8ヶ月程度観察し、骨整形を含めた切除療法を行なった。組織の治癒を待ちながら、プロビジョナルレストレーションを修正し、清掃性を確認できたので最終補綴を作製、装着した。現在、SPTに移行し経過観察を行っている。

結合組織移植術(CTG:Connective Tissue Graft) は、⻭⾁退縮により露出した⻭根⾯の被覆や
Gingival phenotypeの改善に効果的な⼿法として広く⽤いられている。
CTGを併⽤した根⾯被覆術は、1985年にLanger & Langerによって提唱され、同年にはRaetzkeによるEnvelope technique、1994年にはBrunoによるModified Langer technique、AllenによるTunnel technique、2000年にはZucchelliによる改良型⻭⾁弁⻭冠側移動術（MCAF: Modified
Coronally Advanced Flap）、2011年にはZadehによるVISTA techniqueなど、現在に⾄るまで様々な変法や新たなアプローチが発表されてきた。
⻭周形成外科の術式は、各術式の⻑所を活かし短所を補完しながら発展を続けており、術式の特徴を理解することは、術式選択のヒントとなりうる。
筆者の臨床では、⻭間乳頭の切開により⽣じた瘢痕化や予期せぬリセッションの経験から、切開の少ないEnvelope techniqueやTunnel techniqueを選択することが多い。これらの術式に⻭⾁弁 ⻭冠側移動術（CAF: Coronally Advanced Flap）を組み合わせる事で移植⽚への⾎液供給を確保し、根⾯被覆の予知性に寄与していると考えている。また、VISTA techniqueの応⽤により受容床形成が容易になり、さらにCTGの適応範囲が広がったように感じている。
今回の発表では、Envelope techniqueやTunnel technique、VISTA techniqueを⽤いた症例を通して、⻭間乳頭の切開を伴わない術式の有⽤性を考察し、諸先⽣⽅のご指導を賜りたい。

重度歯周病患者においては，歯槽骨が吸収していくにしたがって，動揺がみられるようになり病的歯牙移動や，2次性咬合性外傷などの問題が生じることになる。また，歯の動揺により咬頭嵌合位は不安定になることや，適切なアンテリアガイダンスを失うことにつながることもある。さらに欠損が生じると残存歯に過重負担がかかるようになる。これらの改善のためには可及的に歯周組織再生療法にて失われた組織の再建を試みるとともに，矯正治療や補綴治療で咬合性外傷を取り除き動揺を収束させる必要がある。咬合の不調和と歯周病の悪化との関わりについては様々議論されているが，歯周病の既往があり，その骨破壊が咬合の不調和によって修飾されている場合には，咬合状態の改善が必要であると考えられる。
咬合回復治療でこれらを達成するためには，咬頭嵌合位の安定と臼歯部離開咬合が求められる。前者においては，適切な顎位で，歯列の連続性を確保し，補綴物には上下の対向関係にも配慮した適切な咬合面形態を付与することが求められる。後者は臼歯部に対して強い過剰な咬合負担がかからないようにするために，前歯部に適切なアンテリアガイダンスを付与し，さらに側方運動時に臼歯部咬合面形態との調和を図ることが求められる。さらに，治療の再介入の危険性を考慮したとき，連結固定の範囲はできる限り小さい範囲ですることが好ましいと考えている。
本講演では，自身の臨床症例を通じて前歯部に焦点を当てて，考慮した点を提示する。

口腔インプラントはあらゆる欠損を有する患者の補綴治療戦略に今や欠かすことのできない有効な治療オプションである。その長期予後において問題となるのが、インプラント周囲炎をはじめとしたインプラント周囲疾患であるが、近年の研究結果からその有病率が思いのほか高いことがわかってきた。インプラントの補綴装置は粘膜貫通部分も装置に含まれる点で天然歯の補綴装置と大きく異なる。選択する形状や素材の選択の良し悪しが、インプラント周囲疾患に影響を及ぼす可能性は十二分に考えられる。しかし、これまでインプラントの長期予後は、セルフケアの方法やメインテナンス管理方法に依存していると考えられてきたことから、これまで補綴装置との関係についてはあまり議論されていない。その固定様式が話題になることはあったが、まだまだ情報が不足している現状である。本講演では、現在のメインテナンス主導型インプラント治療時代における、「インプラント周囲疾患と補綴装置の関係」について、現時点で分かっているエビデンスをもとに整理してお伝えしたい。

歯周病と咬合の関係については、過去から様々な議論がなされているが、歯周治療と咬合治療の関係に対する明確なエビデンスはない。咬合はプラークに起因する炎症性疾患である歯周炎の発症には関与しないとはいうものの、歯周病の進行や長期的な予後への影響については未だ不明な点が多く否定はできない。実際の臨床の場においては、う蝕や歯の欠損、咬合の不調和が生じている、咬合が崩壊しているなどの理由から歯周病を有する患者に対して補綴・咬合治療が必要となるケースが多い。その際には、過度な咬合力がアタッチメントロスや、垂直性骨欠損、プロービングデプスの増悪に影響を与えるという可能性を考慮して診断や治療を行うことが治療結果の長期的な安定を得るために大切であると考えている。
　今回、歯周疾患を有する患者に対して補綴・咬合治療を行った症例を供覧し、歯周治療における補綴・咬合的配慮の重要性について考えてみたい。

人間の口腔内に起こるトラブルの原因は意外とシンプルで、１、カリエス２、ペリオ３、力（咬合）４、医原性の４つくらいしかない。カリエスとペリオに関してはエビデンスも多く存在し、エビデンスに基づき適切な対応をすればトラブルを回避することが可能である。しかし力に関してはエビデンスも少なく、それぞれの術者の勘や経験に頼るところが多い。
もしその患者が力によって起こるトラブルに見舞われやすい（力のリスクが高い）のであれば、咬合再構成をはじめとする力のコントロールが必要となる。その判別は、力のリスク診断を行わなければわからない。つまり力のリスク診断の結果によって、咬合治療が必要かどうかを含め治療計画が大きく変わるのである。
根本的な解決を図るためには、力のリスク診断を行い、その結果に基づき治療計画を立て、治療・メインテナンスにあたらなければならない。

歯周炎に罹患した歯に対して、まず歯周基本治療を行いますが、そこでは非外科的歯
周治療が主に選択されます。その後、歯周組織再生療法や切除療法といった外科的歯周
治療が、再評価後に必要とされることも多く経験することでしょう。しかし、全ての患
者に外科治療の同意を得られるわけではありません。また、非外科的歯周治療の質を高
めることにより、外科的介入を避けることができるのであれば、患者の負担は少な
く、喜んでいただけることに疑いの余地はありません。

昨今、マイクロスコープの普及により、歯科衛生士が治療の質を高めるために使用す
ることも増えています。低侵襲な非外科的歯周治療（MINSTcc minimally invasive non
surgical technique）を行うにあたって、マイクロスコープを使用し拡大下で歯石を除去することで裸眼では確認できなかった歯石を探知できたり、歯周組織を傷つけず患者の負担が減るなど効果的であると考えています。
　本症例では、歯周組織再生療法が必要となると考えられた重度歯周炎に罹患した歯に
対し、マイクロスコープ下でSRPを行った症例を提示させていただきます。

リグロスⓇ（0.3％FGF-2：線維芽細胞増殖因子）を用いたフラップ手術は、現在日本における歯周組織再生療法の標準治療になっている。しかしながら、リグロスⓇにはスペースメーキング機能がなく、リグロスⓇの単独投与では重度骨欠損の歯周組織再生効果に限界があるため、リグロスⓇと骨補填材との併用により歯周組織再生効果を増強する試みがなされている。そこで、今回我々は、10名の重度歯周炎患者を対象として、リグロスⓇと炭酸アパタイトを主成分とする骨補填材（サイトランスⓇグラニュール）を併用した歯周組織再生療法の安全性（主要評価項目）および有効性（副次評価項目）を評価するため、特定臨床研究（臨床研究実施計画番号：jRCTs051190045）を実施した。
本発表では、リグロスⓇとサイトランスⓇグラニュールを併用した歯周組織再生療法を実施した臨床例を提示すると共に、被験部位の主要評価項目と副次評価項目の解析結果をお示しし、両者を併用した歯周組織再生療法の安全性および有効性について考察する。

掌蹠膿疱症（palmoplantar pustulosis: 以下, PPPとする）は手掌や足蹠部に限局性紅斑と多発性無菌性膿疱を特徴とする難治性皮膚疾患である。PPPでは膿疱周辺部の疼痛や関節炎を伴い, 足蹠部の病変が拡大すると歩行困難などの機能障害が生じるため患者の生活の質（quality of life: QOL）が大きく損なわれる。
PPPの発症機序は未だ不明であるが, 病巣扁桃, 歯性病巣, 副鼻腔炎など慢性炎症を伴う疾患の病巣が発症に関連することが多く, 歯性感染単独が原因となるのは約50％を占めると報告されている。したがって, 歯性病巣を含めた感染病巣を適切に除去することが求められる。しかし, PPPの感染病巣は無症状の潜在性炎症であるため適切な診断と治療が遅れ, 皮膚症状や関節症状は慢性の経過を辿ることが多い。
今回, 某総合病院皮膚科から歯科口腔外科を介して歯性感染の精査を依頼された慢性歯周炎患者（ステージⅢ・グレードB）に対してスケーリング・ルートプレーニング等の歯周基本治療を行いPPPの改善を認めた症例を経験した。本発表では, 歯周組織と皮膚症状の改善との関連を考察し, 歯周治療の臨床経過について報告する。

歯周組織再生療法の結果に影響する因子はいくつか存在するが、その中でも術後に血餅の安定（blood clot stability）を得られるかということは重要な因子である。血餅を安定させることができるかどうかは、外科手技を適切に行うこと以外にも、術後の歯の動揺の有無や、術前の骨欠損の形態に左右される。特に骨欠損形態に関しては、３壁性骨欠損のようなcontained defectよりも１壁性骨欠損のようなnon-contained defectの方が血餅の安定が得られにくく、さらに骨欠損の角度に関しても狭いものよりも広いものの方が同様に血餅の安定に不利とされる。
本症例の患者は56歳の男性で、審美障害と咀嚼障害を主訴に来院された。多数歯欠損による咬合崩壊を認め、広汎型慢性歯周炎（stageⅣ gradeC）と診断した。特に上顎前歯部は下顎前歯部からの突き上げと垂直性骨欠損を伴う非生理的な歯槽骨形態であり、治療予後は不良である可能性が考えられた。しかし、患者との綿密なカウンセリングを元に、同部位は可能な限り天然歯を保存することとし、インプラントを用い臼歯部の強固な咬合支持を確保することで、上顎前歯部における２次性咬合性外傷に対応することとした。また、幅の広い１壁性骨欠損に対し、矯正治療と歯周組織再生療法を計画的に行うことにより、生理的な歯槽骨形態及び辺縁歯肉形態の獲得を目指した。
本発表を通じて諸先生方のご意見、ご指導を賜りたいと思う。

抜歯を行うことにより、硬軟組織の幅と高さの減少が生じることは周知のことであり、特に、日本人の前歯部においては唇側歯槽骨の厚みが薄く、抜歯後早期に唇側束状骨が大きく失われるため、その後のインプラント埋入が極めて難しくなる。

近年、前歯部・臼歯部の抜歯後即時インプラント埋入における良好な結果が立証されてきており、同術式は、条件を満たせば有益な治療法であると考えている。
よって、普段の臨床においても前歯・臼歯問わず抜歯後即時インプラント埋入が適応であれば、唇側骨の保存を念頭にいれながら、治療の第一選択としている。

その際、抜歯前の硬軟組織の診断が重要で、『抜歯後即時インプラント埋入を行うことが可能か、リッジプリザベーション、GBRなどの治療オプションを併用するのか』
などインプラント埋入を行うタイミングに関しては十分吟味した上でインプラント治療に望まなければならない。

本講演では前歯部における症例を中心に抜歯後即時インプラント埋入を成功に導く診断基準について文献的考察を踏まえてお話ししたい。

抜歯後の歯槽骨吸収は経験的にもよく知られており、インプラント埋入時に我々臨床医をしばしば悩ませる。特に、唇（頬）側骨の厚みが薄い部位における抜歯後の歯槽骨吸収は、時に深刻な状況を生み出し、ブロック骨移植や強化フレーム付き非吸収性メンブレンなどを用いた大規模なGBRを必要とする場合がある。そのような状況を回避するため、かねてより、抜歯後の歯槽骨吸収を抑制するリッジプリザベーションが注目されており、様々な骨補填材やメンブレンを用いた術式が報告されてきた。また、リッジプリザベーションの目的も従来の「歯槽骨吸収の拡大抑制」から、近年では「骨吸収を有する抜歯窩外側に抜歯と同時にGBRを行い、顎堤の増大を図る」まで、変化と広がりを見せている。すなわち、選択すべき術式もおのずと異なってくるわけである。
本日は、どのような状況の歯を抜歯する場合にリッジプリザベーションを選択すべきなのか、加えて、抜歯対象歯がうけているダメージの度合いによって異なる術式選択の考え方を解説し、皆様とディスカッションしたいと思う。

語句補足説明
リッジプリザベーションとは、「抜歯後の変化として生じる歯槽堤の硬・軟組織の吸収に伴う体積の減少を抑制する処置」を指す。また、骨補填材を抜歯窩に填入する処置を指すソケットグラフト（socket graft）や、吸収した抜歯窩壁の造成術（ridge augmentation of extraction sockets ）など、より細分化された語句があるが、本講演においては、これらを抜歯時に行う一連の処置としてまとめ、リッジプリザベーションという語句に含めることとする。

◆ 抄録
インプラント治療が臨床に取り入れられるようになって約半世紀が経過した。日常臨床において、そのほとんどは部分欠損症例であるが、日本人の歯の喪失理由では歯周病がもっとも多いため、歯周病で歯を失った患者に対しては、インプラント治療に先立ち歯周治療を成功させるだけでなく、歯周病患者の特徴を十分理解してインプラント治療を行う必要がある。また、歯周病患者においては、欠損部の歯槽骨が高度に吸収していることが多く、欠損部歯槽堤に対する骨造成などを行わなくてはインプラントを埋入できないことも多い。さらに、治療後の予知性を高めるためには、残存歯だけでなくインプラント周囲においても清掃性の高い口腔環境を構築することが求められ、３次元的に正しい位置にインプラントを埋入し、清掃しやすい上部構造を装着することが重要となるが、埋入部位の水平的・垂直的骨量不足に多くの症例で遭遇する。
上記のような問題点を鑑み、患者に長期予後を提供することが大切であるという背景から、以前の「外科主導型インプラント治療」から「補綴主導型インプラント治療」が推奨されるようになり、天然歯に近い、清掃しやすい形態を付与するために、まず硬組織を望ましい条件に整える歯槽堤増大術が必須となってきた。そして、歯槽堤増大術のなかでも、臨床家にとって最も汎用性の高い手技は骨誘導再生療法（Guided Bone Regeneration: GBR）であると考えている。
そこで本講演では、GBRで使用されるマテリアル・手技を再確認し、実際の症例とその予後を検証したい。

近年のデンタルインプラントの発展には目を見張るものがある。なかでもGBRやSinus Lift(上顎洞底挙上術)などの骨造成を行うことでその適応症も広がり、しかも力学的にも理想的な位置にインプラントを埋入できるようになってきた。特にSinus Liftは、既存骨の厚みが1mm程度の症例においても20mm以上の垂直的な増大が可能であり、自分自身の症例の20年の予後をみても骨補填材に100%異種骨を用いたSinus Liftにおいて、術後の骨の吸収は殆どなく経過が良好であることを経験している。特に中鼻道自然孔ルート（Ostiomeatal complex )を含め Sinusに病変の無い症例におけるSinus Liftは安全確実な方法である。
一方、垂直的GBRに際しては高度なスキル、材料の選択そしてリモデリング後の骨の安定度など考慮しなければならない要素が沢山ある。現在、それらに関して多くの情報があり、臨床では混乱しているのが現状である。たとえばソーセージテクニックでは合併症は少なくても術後のリモデリングによる骨吸収が多い、チタンメッシュを併用すると合併症は多いが術後の骨吸収が少ない、自家骨：異種骨の比率50:50が一倍良い、Growth Factorは必要等、に関して多くの情報が錯綜している。これらの情報を整理するためには、まずは基本的な事を理解する必要がある。すなわち、骨造成における大原則として骨が充分成熟するためには、①動かない環境と②軟組織の迷入のない環境、の２点が満たされる必要があり、この条件をいかに合併症が少ない状況で達成することが出来るか？が骨造成の成否の鍵となる。
骨の動かない環境という観点からSinus Liftの予後は良いことは理解できる。また垂直的なGBRではBone Enhancing Cover Screw (BECS)に代表されるインプラント体に固定したチタンメッシュのような骨が動かない環境が大事である。軟組織の迷入のない環境という点からすると、チタンメッシュの露出を防止が大切である。そのためには、歯肉の厚さが大切であり、歯肉のもともと薄い部位にチタンメッシュは禁忌であり、また減張切開で歯肉を薄くしすぎることも禁忌となる。そのために、Upward Motion Scissors Technique (UMST)により骨膜だけの減張切開を行い歯肉の厚さをコントロールすることが大切である。さらにバリアメンブレンも軟組織の迷入がない環境に必要となるが、メンブレンは骨膜からのGrowth Factorを造成骨に作用する際に障害となるという点ではその応用に工夫が必要となる。今回、インプラント治療における骨造成について　私の今までの臨床例を通して上記の情報を整理し皆様と一緒に考えたい